2019 / 07 / 18
【Rosic特別セミナー】<大阪開催>活用事例から見る『活きた人材データ』を現場から集める仕組 ~人事が手の内に持っている情報だけでは人材活用は行えない~
■日 時:2019年7月18日(木) 14:30-16:30(開場 14:00)【終了】
■開催場所: 清和梅田ビル4階 セミナールーム (大阪・東梅田)
会社情報・地図
■主 催: インフォテクノスコンサルティング株式会社、株式会社T4C
■参 加 費 : 無料
■お 申 込 : こちらから
※7/17(水)に同内容セミナーを東京でも開催します。東京セミナーの詳細・お申込みは
こちらから。
セミナー内容:
そんななか、
・評価は、プロセス管理で手いっぱい。その内容をマネジメントに
まったく活かせていない。
・「自己申告」「満足度調査」「アセスメント」などは実施しているが、
実は活用できていない。
・各事業部門で管理しているスキル・コンピテンシーが、バラバラに管理されている。
・部門の人事が管轄している、組織変更や人事異動を把握できていない。
このような状況では、きめの細かい人材マネジメントを行い、社員一人一人が活躍する場を作っていくことは困難です。
本セミナーでは、
◆有効な人材活用を実現していくためにはどのようなデータが必要なのか。
◆そうしたデータの収集に成功している企業は、どのようにデータを集めて
いるのか。
◆実際に集めたデータを、どのように利活用しているのか。
◆そうして集めた人材データを有効に管理するためには、どのような
システムが必要なのか。
といった内容を、多くの企業で人材マネジメントシステムの導入に関わっている現役コンサルタントが、各社の事例と実際のシステムデモとを合わせて、具体的にお話していきます。
「自社の、人材マネジメント・タレントマネジメントの質を一段も二段も上げていきたいが、そもそもデータ収集と管理の段階から悩んでいる」という方に必聴の内容になっています。
是非、ご参加ください。
【セミナー内容・詳細】
日本においては10年ほど前からタレントマネジメントという言葉が使われるようになり、「優秀人材の把握」、「適正評価」「戦略的人材配置」、「後任者計画」に実際に取り組む企業が年々増加しています。
しかし、もし貴社で、取り組んでいるのに確かな手ごたえを感じられていないとすれば、人材データの活用意義・目的について、改めて本格的に向き合う必要があるでしょう。
手元にある人材データを改めて見返してみてください。
人事労務管理システムで給与/勤怠計算を回すために最低限必要な人事情報と個人情報にとどまっていないでしょうか。データはあるけれど、様々な場所に散在していないでしょうか。
データの活用や分析を語る以前に、そもそもマネジメントに有益な情報が不足している、あるいは、適切に管理されていないのが、多くの人事担当者が置かれている現状なのです。
言うまでもなく、人事担当者がその業務の範囲で入手できる情報の種類やデータ量には限りがあります。人材活用を進めるために、経営層や意思決定者の期待に応えられる情報提供とデータ利活用を促進するためには、ビジネス現場と従業員からの『活きたデータ収集』は必要不可欠だと自覚する必要があります。
本セミナーでは、データ収集・管理についてのポイントをお話するに留まらず、
・人事評価やキャリア申告、スキル・コンピテンシー、アセスメント・
意識調査などの様々なデータを簡単・確実に収集・登録する。
・データ分析とマネジメントに必要な人材データを拡充していく。
・集めたデータそのものの鮮度と精度を保つ。
といったことに、Rosic人材マネジメントシステムがどの様に活用されているのか、具体的な事例もふんだんにご紹介していく予定です。
是非、ご参加ください。お待ちしております。
<<主な内容>>
1.今からでも集めておきたい人材マネジメントに必要なデータ
2.制度変更や組織体制の変更に耐えられる人材データ収集・
登録プロセスの実例
3.データがあればここまで出来る!!
事例から見る、収集した人材データの可視化と利活用
4.当たり前と思って見落としてはいけない、
変化する人材データを管理するシステムに求められる機能要件
本セミナーは、このような課題をお持ちの方にお勧めです。
・職種や過去の職務経歴を従業員本人から集めたいのだが...
・評価データの回収/進捗確認に苦労している
・「自己申告」「満足度調査」など、出来るだけ社員の声を聞きたいのだが...
・各事業部門で管理しているスキル・コンピテンシーを効率的に集めたいのだが・・・
・部門人事から異動・昇格などの人事情報を集めるのに苦労している
・評価や申告・アセスメント結果を有効に活用できていない
※今回のセミナーはシステムユーザー企業の「事業部の企画・人事・戦略・管理部門」「経営企画部門」「人事部門」「情報システム部門」を対象にしております。
同業他社からのお申し込みはお断りしておりますので、ご了承ください。
※個人情報保護方針についてはこちらをご覧ください。