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「人材データの散在」「HR Techの乱立」を乗り越える「統合人材データハブ」が実現する世界とは?

【日時】 11月20日(水) 11:00-11:40【終了】
【主催】 インフォテクノスコンサルティング株式会社
【共催】 株式会社T4C
【開催方法】 Zoomウェビナーを利用したオンラインセミナー



セミナー・イベント概要

数年前から、「人材データを統合したい」という相談を受けるようになりました。
各種のHR Techソリューションが提供されるようになり、人材データを持つシステムが散在している、という企業が増えていること、同時に、人的資本の情報開示、ISO30414認定、有価証券報告書の人材情報開示義務など、総合的な人材データ活用への要請が強くなっているといったこと、が背景にあるようです。

人材データを統合するには、

  • ● 既存の人事系システムのひとつにデータを集める
  • ● オールインワン型の人事システムを導入する
  • ● 自社で開発する
といった選択肢が考えられてきましたが、
どれにもメリット・デメリットがあり、なかなか思うように一元化と活用が進まない、と頭を悩ませている話も耳にします。

今、第四の選択肢として、「統合人材データハブ」を置く、ということが注目されてきています。

本セミナーでは、「人材データの散在」「HR Techの乱立」を乗り越えていくために、現状を整理し、「統合人材データハブ」の可能性を紐解きます。
そしてハブを選択する際の注意点も、お伝えしてまいります。
後半は、「統合人材データハブ」として注目されている「Rosic統合人材情報システム」とその活用事例をご紹介していきます。

<セミナー内容>

  • ● 「人材データを統合する」という意識が高まっている2つの理由
  • ● 人材データを統合する」ための選択肢とそのメリット・デメリット
  • ● 「統合人材データハブシステム」を選択するメリット・デメリットと導入の注意点
  • ● 人材データを統合する」ための選択肢とそのメリット・デメリット
  • ● 統合人材データハブ活用の2つのパターン
  • ● 「Rosic統合人材情報システムが実現する世界 3つの活用事例


<このような方にお勧めです>

  • ✓ 人材関連システムが社内に多数存在しており、データ活用のためのデータ収集・整備に苦労している方
  • ✓ データの多重管理に限界を感じている方
  • ✓ 人事関連システムを刷新したいが、どういう組み合わせが良いか、迷っている方
  • ✓ データの多重管理に限界を感じている方
  • ✓ 人材関連データの総合的な活用に真剣に取り組みたい方
  • ✓ 人材データ統合を実現し、人材データ活用で成果を上げている他社事例を知りたい方

インフォテクノスコンサルティング株式会社
セールスマーケティング事業部長

大島 由起子
早稲田大学大学院修了・モナッシュ大学大学院修了。 大学卒業後、株式会社リクルートに入社。人事部採用担当、経営企画室、「就職ジャーナル」編集部を経て、フリーランスの編集者及びライターとして独立。 その後渡豪、モナッシュ大学大学院修了後、Hewlett-Packard Australia LtdのAsia Pacific Contract Centreにて、アジア地域の契約業務に携わる。HPとコンパックの合併時には日本における契約システム統合のリーダーを務めた。
2004年よりITCに参画。人事情報システムの企画・導入に関わり、人材マネジメントにおけるIT活用推進のサポートを行う。
著書:『破壊と創造の人事』(楠田祐・共著) ディスカヴァー・トゥエンティワン

インフォテクノスコンサルティング株式会社
サービスディベロップメント事業部 シニアマネージャー

松下 聰世
SI、SAPジャパン、クニエ(NTTデータ系コンサルティング会社)を経て2017年よりITC参画。
人事管理、製品管理、設計管理、在庫管理など多分野のシステム開発・展開経験を有する。
SAPでは主に人事領域を中心としたERPパッケージ導入のプロジェクトリードから保守までに携わり、当時日本では導入実績がなかったSAP「目標管理システム」、「ラーニングソリューション」の製品管理、機能設計、デリバリーに従事。 国内導入実績の拡大、およびトレーニング講師としてユーザ教育・導入コンサルタント育成にも関わる。
ITCに参画後は、人事業務のスムーズな運用のためのIT有効活用の視点と、これまでのコンサルティングの経験をベースに、導入プロジェクトのリード、製品企画開発、およびシステムの品質向上に深く携わる。

※お申込み完了後、セミナー視聴URL、Zoomウェビナー参加方法をお知らせいたします。
※今回のセミナーはシステムユーザー企業の「事業部の企画・人事・戦略・管理部門」「経営企画部門」「人事部門」「情報システム部門」を対象にしております。
 同業他社からのお申し込みはお断りしておりますので、ご了承ください。


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