2025 / 04 / 16
従来のパッケージ機能では対応できなかった複雑なプロセスも実現できる! 複雑な"ヒト" × "カネ"の予実管理を確実にシステム化する「Rosic経営情報システム」とは?
【日時】 4月16日(水) 11:00-11:40
【主催】 インフォテクノスコンサルティング株式会社
【共催】 株式会社T4C
【開催方法】 Zoomウェビナーを利用したオンラインセミナー
【お申込みはこちら】
※同内容のセミナーを、 5月9日(金)、
5月15日(木)にも開催いたします。
ご都合のよい日程でご参加ください。
セミナー・イベント概要
先を見通すことが難しいVUCAの時代、国内市場が縮小し、労働力獲得の競争が激化するなか、ますますデータドリブン経営の重要性が増しています。これまでは、ベーシックな管理会計(予実管理・部門収支報告)でも、経営者や事業責任者のニーズに応えられてきたかもしれません。
しかし、もはやそのレベルでは経営に貢献することができないことを、多くの人たちが痛感し始めています。
長らく内製の管理会計システムを使ってきたが、全体像がわかる担当者がいなくなりブラックボックス化している 。そのため、時代の変化に対応していくためには膨大な工数と金額がかかっている
自社独自の配賦ルールがあり、パッケージ製品では対応しきれず、工数のかかる手作業での対応になっている。そのため、時間的にもデータの柔軟性という面でも、高度なデータ分析ができない状況
事業企画においては、人材をはじめとする非財務情報も重要。しかし、それらを管理会計システムに組み込むことが難しく、Excel作業から逃れられない
ここ数年、こんな声を聞くことが増えています。内製したシステムがある、パッケージ製品を導入している、にも関わらず、どうしてこのような状況に陥ってしまうのでしょうか?
本セミナーでは、その理由を紐解き、今求められている予実管理のシステム化成功のポイントを整理していきます。
後半では、これから求められる予実管理を実現する「Rosic経営情報システム」と、その具体的な活用事例をご紹介いたします。
<セミナー内容>
- ■ 日本における「経営管理システム」の状況
- ■ 複雑な"ヒト"×"カネ"の予実管理に取り組むお客様の課題
- ■ 事業・要員・人件費予実管理をシステム化するポイント
- ■「Rosic経営情報システム」とは?
- ■「Rosic経営情報システム」導入による活用事例
<このような方にお勧めです>
- ✓ システムはあるのに、重要なところでExcel作業が残っている。
- ✓ 現実に即した配賦を反映できていない。
- ✓ 精緻な予実差分析を行えていない。
- ✓ 予実管理に、正確な人件費情報を組み込めていない。
- ✓ 非財務情報がマネジメントできていない。
- ✓ 経営・事業の意思決定に役立つ最適なアウトプットが提供できていない。
インフォテクノスコンサルティング株式会社
サービスディベロップメント事業部 シニアマネージャー
松下 聰世
SI、SAPジャパン、クニエ(NTTデータ系コンサルティング会社)を経て2017年よりITC参画。
人事管理、製品管理、設計管理、在庫管理など多分野のシステム開発・展開経験を有する。
SAPでは主に人事領域を中心としたERPパッケージ導入のプロジェクトリードから保守までに携わり、当時日本では導入実績がなかったSAP「目標管理システム」、「ラーニングソリューション」の製品管理、機能設計、デリバリーに従事。 国内導入実績の拡大、およびトレーニング講師としてユーザ教育・導入コンサルタント育成にも関わる。
ITCに参画後は、業務のスムーズな運用のためのIT有効活用の視点と、これまでのコンサルティングの経験をベースに、導入プロジェクトのリード、製品企画開発、およびシステムの品質向上に深く携わる。
サービスディベロップメント事業部 シニアマネージャー
松下 聰世
SI、SAPジャパン、クニエ(NTTデータ系コンサルティング会社)を経て2017年よりITC参画。
人事管理、製品管理、設計管理、在庫管理など多分野のシステム開発・展開経験を有する。
SAPでは主に人事領域を中心としたERPパッケージ導入のプロジェクトリードから保守までに携わり、当時日本では導入実績がなかったSAP「目標管理システム」、「ラーニングソリューション」の製品管理、機能設計、デリバリーに従事。 国内導入実績の拡大、およびトレーニング講師としてユーザ教育・導入コンサルタント育成にも関わる。
ITCに参画後は、業務のスムーズな運用のためのIT有効活用の視点と、これまでのコンサルティングの経験をベースに、導入プロジェクトのリード、製品企画開発、およびシステムの品質向上に深く携わる。
※お申込み完了後、セミナー視聴URL、Zoomウェビナー参加方法をお知らせいたします。
※今回のセミナーはシステムユーザー企業の「事業部の企画・人事・戦略・管理部門」「経営企画部門」「人事部門」「情報システム部門」を対象にしております。
同業他社からのお申し込みはお断りしておりますので、ご了承ください。